購入後にできる耐震対策とは？安心して住み続けるためのポイント集
住宅を購入する際に「耐震性」は最重要項目ですが、実は購入後にもできる耐震対策が多く存在します。新築や中古に関係なく、住み始めてからも継続的に備えることで、大切な家族と資産を守ることができます。
本記事では、住宅購入後に実践できる耐震対策、そして安心して住み続けるためのポイントを分かりやすく解説します。
1. 家具の固定と配置の見直し
地震によるけがの多くは、家具の転倒や落下によるものです。どれほど耐震性が高い家でも、室内の安全対策を怠れば命に関わる事故が起こり得ます。
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◆ 食器棚・本棚などの大型家具はL字金具で壁に固定
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◆ 寝室の枕元に背の高い家具を置かない
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◆ テレビやパソコンは耐震マットや滑り止めで安定化
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◆ 非常用ライトの確保と定期的な点検
これらは費用も少なく、すぐに始められる地震対策です。
2. 住宅の耐震診断と補強の検討
築年数が10年以上経過している場合、**建物の状態チェック（耐震診断）**を検討しましょう。
特に中古住宅の場合は、新耐震基準を満たしていても、時間の経過とともに劣化や緩みが発生します。
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耐震診断士による調査（自治体補助制度あり）
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基礎・壁・屋根の状態確認
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必要に応じて「耐震補強工事」（費用目安：50万～200万円）
診断を受けることで、不安が明確になり、適切な補強で安心して暮らせるようになります。
3. 防災備蓄と非常時の連絡体制の整備
物理的な対策と並行して、ソフト面での備えも欠かせません。
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◆ 水・食料・携帯トイレなど最低3日分の防災備蓄
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◆ 家族内で避難場所・集合場所の事前確認
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◆ 家屋損壊に備えた火災保険・地震保険の再確認
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◆ 携帯ラジオやモバイルバッテリーの常備
特に熊本地震（2016年）のように、本震よりも前震の方が先に発生するケースでは、初期段階の対応が命を左右します。
4. 「住宅性能表示制度」の確認と活用
新築住宅を購入された方は、住宅性能評価書の内容を再確認してみましょう。
これは第三者機関が耐震性を含む住宅性能を客観的に評価した書類であり、地震発生時や将来的な売却時にも有利に働きます。
また、評価書がない中古住宅をお持ちの場合は、リフォーム後に「既存住宅売買瑕疵保険」に加入することで、耐震性の証明代わりになります。
5. まとめ｜住んでからの“備え”が安心を生む
耐震住宅の選択はスタート地点に過ぎません。住み始めてからも、定期的な見直しと備えを行うことで、家族の安全と暮らしの安定を守ることができます。
「備えすぎて損はない」——それが地震対策の基本です。
ハウススタイルは、熊本・宮崎エリアで地域密着の不動産売買仲介業を展開しています。
新築建売・中古住宅・土地のご紹介だけでなく、購入後の地震対策や保険のご相談も承っております。
「家を買って終わり」ではなく、「住んでからの安心」までしっかりサポートいたします。
